可知:患者さんからは放射線治療のことをよく聞かれます。放射線療法はどういったケースに行うものですか?
菊地先生:全身状態が悪く膀胱全摘ができないときです。また、患者さんが膀胱温存を強く希望していらっしゃる場合は、条件さえクリアできれば、放射線治療を行うこともあります。その条件は施設によって様々ですが、例えばがんの大きさが小さい、深くまで浸潤していない、水腎症がない、かつ膀胱機能が十分に認められる場合などです。
放射線治療は単独だけでは効果が乏しいため、可能な限り腫瘍をTUR-BTで切除する。そのうえで放射線をかけ、さらに抗がん剤も組み合わせることでより効果が出ます。2002年から2006年、日本放射線癌研究グループで行われた本邦のアンケート調査によると、放射線治療が施行された膀胱がん患者159人の内訳は放射線単独治療が47%、全身化学療法併用放射線治療が21%、動注化学療法併用放射線治療が32%でした1)。治療別の5年全生存率はそれぞれ26%、67%、64%で、放射線単独治療の治療成績が悪いとの結果でした。
1) Maebayashi T, et al, Patterns of practice in the radiation therapy for bladder cancer: survey of the Japanese Radiation Oncology Study Group (JROSG) Jpn J Clin Oncol 2014;44(11):1109-15可知:膀胱をなるべく温存しようと考える医療機関もあると思いますが・・・
菊地先生:一部の施設では放射線照射の様式、抗癌剤の投与方法を工夫するなどして積極的に放射線治療を実施しているようです。それぞれ独自のプロトコールで膀胱温存治療が行われているため、詳細な治療成績、合併症の頻度などが十分に把握されておらず、そのため放射線治療は一般化されづらいのではと思われます。少なくとも膀胱がんに対しての知識が高い放射線治療医と泌尿器科医の協力のもと放射線照射により膀胱温存治療がなされるべきと考えます。
放射線療法は膀胱全摘が回避でき、多くの場合治療後も自然な排尿が可能です。一方で前立腺肥大症や膀胱機能低下がもともとある患者さんにおいては、放射線を膀胱に照射することでさらに膀胱機能が悪化し、強い排尿障害が生じる場合もあります。放射線照射は膀胱だけでなく、周りの腸にも及ぶことがありますので、下痢・血便等の副作用が現れたりもします。さらに膀胱を残せば必ず、再発のリスクは残りますので、慎重な定期フォローが放射線治療後に必要となることも留意しておくべきです。