2020年3月17日、国立研究開発法人国立がん研究センターの研究開発費に基づく研究班『がん登録データと診療データとの連携による有効活用に関する研究班（班長：奥山絢子 （国立がん研究センターがん対策情報センターがん登録センター）』は、全国がんセンター協議会の協力を得て、32の加盟施設の診断治療症例について部位別5年生存率、10年生存率を集計し、全がん協ホームページで一般公開した。
同研究班は、1997年診断症例より部位別臨床病期別5年生存率、1999年診断症例より施設別5年生存率を公開し、2012年からはグラフを描画する生存率解析システム「KapWeb」を開設、2016年からは、より長期にわたる生存率を把握するため10年生存率を公開するなど、先駆的な取り組みを行い諸問題の調査、研究に取り組んでいる。
全がん協生存率調査： http://www.zengankyo.ncc.go.jp/etc/
目次
概要
対象施設： 全国がんセンター協議会 32加盟施設（2020年1月現在）
北海道がんセンター、青森県立中央病院、岩手県立中央病院、宮城県立がんセンター、山形県立中央病院、茨城県立中央病院、栃木県立がんセンター、群馬県立がんセンター、埼玉県立がんセンター、国立がん研究センター東病院、千葉県がんセンター、国立がん研究センター中央病院、がん研有明病院、都立駒込病院、神奈川県立がんセンター、新潟県立がんセンター新潟病院、富山県立中央病院、石川県立 中央病院、福井県立病院、静岡県立静岡がんセンター 、愛知県がんセンター、名古屋医療センター、滋賀県立総合病院、大阪医療センター、大阪国際がんセンター、兵庫県立がんセンター、呉医療センター・中国がんセンター、山口県立総合医療センター、四国がんセンター、九州がんセンター、佐賀県医療センター好生館 、大分県立病院
収集症例
1997年から2011年までに全がん協加盟32施設で診断治療を行った689,207症例
集計対象
5年生存率： 2009年から2011年に診断治療を行った症例のうち、以下の条件を満たした142,947症例
10年生存率：2003年から2006年に診断治療を行った症例のうち、以下の条件を満たした80,708症例
集計基準
・15歳未満、95歳以上は除外
・良性腫瘍、上皮内がん、0期、転移性腫瘍は除外
・自施設診断自施設治療、および他施設診断自施設治療症例（診断のみは解析対象外）
・下記の基準を満たした施設のデータのみを集計
– 臨床病期判明率60％以上
– 追跡率（予後判明率）90％以上
5年生存率
・2009年から2011年に診断治療を行った32施設142,947症例について、全症例と手術症例の5年生存率を部位別に算出
・算出した部位は、22種
・1997年から1999年症例、1997年から2000年症例、2001年から2003年症例*、2004年から2007年症例*、2007年から2009年症例*、2008年から2010年症例*に続いての公開となる。
* 全症例と手術症例
相対生存率算出結果の概要
全部位全臨床病期の5年相対生存率（全症例）は68.4％であった。1997年から1999年の61.8％から徐々に改善傾向がみられた。
1. 90％以上 前立腺（100％）、乳（女）（93.7％）、甲状腺（92.4％）
2. 70％以上90％未満 子宮体（86.4％）、大腸（76.8％）、子宮頸（76.8％）、胃（74.9％）など
3. 50％以上70％未満 腎臓など（69.4％）、膀胱（69.0％）、卵巣（66.2％）
4. 30％以上50％未満 食道（46.0％）、肺（45.2％）、肝（37.0％）
5. 30％未満 胆のう胆道（28.6％）、膵（9.9％）
初回（1997年から1999年症例）の公表と比較した場合、相対生存率は改善しているが、前回公表した相対生存率（2008年から2010年症例）と比較した場合、多くの部位で生存率の上昇を認める一方、低下している部位も含めて、臨床的に意味のある変化は認められない。
10年生存率
・2003年から2006年に診断治療を行った19施設80,708症例について、全症例と手術症例の10年生存率を部位別に算出
・算出した部位は、18種
・10年相対生存率の算出は、2002年から2005年に診断治療を行った20施設71,598症例に続き 5回目の算出・公開
・データ提出施設が限られているため、施設別の算出はなし
データ提供施設（19施設）
青森県立中央病院、岩手県立中央病院、宮城県立がんセンター、栃木県立がんセンター、群馬県立がんセンター、埼玉県立がんセンター、千葉県がんセンター、がん研究会有明病院、神奈川県立がんセンター、新潟県立がんセンター新潟病院、福井県立病院、静岡県立静岡がんセンター、愛知県がんセンター、滋賀県立総合病院、国立病院機構大阪医療センター、兵庫県立がんセンター、呉医療センター・中国がんセンター、佐賀県医療センター好生館、大分県立病院
生存率算出結果の概要
全部位全臨床病期の10年相対生存率（全症例）は57.2％であった（前回集計の2002年から2005年 症例、全部位全臨床病期の10年相対生存率56.4％。同じ患者集団による5年相対生存率は64.1％）。
1. 90％以上 前立腺（97.8％）
2. 70％以上90％未満 乳（85.9％）、甲状腺（84.1％）、子宮体（81.2％）
3. 50％以上70％未満 子宮頸（68.8％）、大腸（67.8％）、胃（65.3％）、腎など（64.0％）など
4. 30％以上50％未満 卵巣（45.3％）、肺（30.9％）、食道（30.9％）
5. 30％未満 胆のう胆道（18.0％）、肝（15.6％）、膵（5.3％）
前回公表した生存率（2002年から2005年症例）と比較して、多くの部位で生存率の上昇を認められるが、低下している部位も含めて、臨床的に意味のある変化は認められない。
KapWebについて
KapWeb（カップウェブ）は、がん種、病期、性別、年齢、初回治療など様々な条件を組み合わせて相対生存率をみることができるデータベースで、2012年10月から一般公開している。
2016年1月からは 1年から10年までの相対生存率をみることが可能になった。（6年から10年生存率は一部の期間のみ）
今回新たに5年生存率算出のため、2011年に診断治療を行った32施設52,538症例の情報が追加された。
また10年生存率算出のため、2006年に診断治療を行った19施設28,718症例の情報を追加した。
主な機能
・各種条件で絞り込みが可能な生存率解析システム
・条件設定により生存率を算出
・生存率の年次推移をグラフと数値の一覧表でみることが可能
・がんサバイバー生存率の算出
・治療開始から一定期間生存した患者さんの生存率を集計（長く生存した患者ほどその後の生存率の改善をみることが可能）。
・英語による表示も可能
・エデラーⅡ法での生存率の算出 （くわしいデータ画面ではⅠ法かⅡ法の選択可）
エデラーⅠ法は患者集団の年齢分布が変化しないものとして生存率を計算し、エデラーⅡ法は患者集団の年齢分布が変化するものとして生存率を計算
患者集団の年齢構成は死亡者が増えると変わるため、エデラーⅡ法がより実態に即した生存率の計算が可能
・生存率の解説、KapWebの使い方などを詳しく解説したパンフレット『がんの時代を生きぬくために（日本語版／英語版）』を掲載
活用方法
・患者の治療選択の参考情報
・引き続き再発に注意が必要か、再発の多い時期を乗り切ったか等の見通しを得る
がん告知の直後など受容に必要な心の準備が整っていない患者や、生存率について情報を望まない方のために、説明と統計ページ回避画面を用意している。
検索項目
・部位 全28種（一部重複あり）
全部位、口唇・口腔・咽頭、舌、中咽頭、上咽頭、下咽頭、食道、胃、大腸（結腸・直腸）、結腸、直腸、肝、胆のう・胆管、膵臓、喉頭、肺（気管を含む）、骨、悪性黒色腫、皮膚、中皮腫、乳房、子宮、子宮頚 部、子宮体部、卵巣、前立腺、腎・尿路（膀胱を除く）、膀胱、甲状腺
・臨床病期
・年齢
・性別
・手術（全症例、外科的、体腔鏡的（腹腔鏡、胸腔鏡）、内視鏡的（ポリープ切除など）、手術なし
・治療法（放射線治療、化学療法、免疫・BRM療法、内分泌療法）
・生存率（5年生存率、10年生存率、1年から10年までの生存率※一部の期間のみ）
参照元：
国立研究開発法人国立がん研究センタープレスリリース
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