日本セルヴィエ株式会社は10月30日、胆道がん治療に関するメディアセミナーを開催した。同セミナーでは、がん化学療法後に増悪したIDH1遺伝子変異陽性の治癒切除不能な胆道がんに対し、国内初のIDH1阻害薬として適応追加された「ティブソボ錠 250mg(一般名:イボシデニブ)」の登場を踏まえ、神奈川県立がんセンター 消化器内科部長の上野誠先生と、日本胆道がん患者会代表の眞島喜幸さんによる講演が行われた。
胆道がん治療の沿革と、IDH1阻害薬がもたらす可能性
胆道がんの薬物療法では、近年、一次治療においてGC療法に免疫チェックポイント阻害薬を組み合わせた併用療法(GCD療法やGCP療法等)が登場し、国際的に標準治療として位置づけられている。
一方で、一次治療後に病勢が進行した胆道がんに対する二次治療では、がんの遺伝子変異に合わせた「プレシジョン・メディシン(個別化医療)」の開発が急速に進展している。上野先生は、「1番目の治療で免疫チェックポイント阻害薬併用療法を行った後、2番目の治療では、がんの遺伝子変異を見極め、特異的な治療を行う開発が一気に進んできている」と語る。
上野誠先生(提供写真)
MSI-Highを有する胆道がんに対するキイトルーダ(一般名:ペムブロリズマブ)や、FGFR2融合遺伝子陽性の胆道がんに対するペマジール(一般名:ペミガチニブ)、 リトゴビ(一般名:フチバチニブ)、タスフィゴ(一般名:タスルグラチニブ)などに続き、今回のIDH1変異に対するティブソボの登場により、胆道がん治療は新たなフェーズを迎えているという。
胆道とは肝臓で作られた胆汁の通り道の総称であり、胆管、胆嚢、十二指腸乳頭部などが含まれる。従来の新薬開発では胆道がんを一括りとして扱うことが多かったが、近年では発生部位や遺伝子変異のプロファイルに応じた詳細な分類がなされているという。上野先生は、「今回の標的であるIDH1遺伝子変異は、主に肝臓内の胆管に発生する『肝内胆管がん』に多く認められる」と説明した。肝内胆管がんは、難治性のがんのひとつだという。
IDH1遺伝子に変異が生じると、異常代謝物である「2-HG(2-ヒドロキシグルタル酸)」が細胞内に蓄積し、細胞の正常な分化を妨げるなどして、がんの発生や進展に関与すると考えられている。ティブソボは変異型IDH1酵素を選択的に阻害し、2-HGの産生を抑えることで抗腫瘍効果を発揮する。日本人の肝内胆管がんにおけるIDH1変異陽性率は約15%と報告されており、上野先生は、「胆道がんにおいて非常に重要な標的分子」と強調した。
このIDH1変異の有無を調べ、ティブソボの適応を判定するコンパニオン診断薬としては「オンコマイン Dx Target Testマルチ CDx システム(ODxTT)」が承認されている。上野先生は、「結果判明に1ヶ月ほどかかるがん遺伝子パネル検査に対して、本診断薬は2週間ほどで結果が得られ、必要な病理標本量も比較的少ない」と述べ、早期に適切な治療法を選択する上での有用性を解説した。
長期間にわたる病勢安定への期待
ティブソボの有効性と安全性について、化学療法歴のあるIDH1遺伝子変異陽性の進行胆道がん患者185例を対象とした海外第III相試験(ClarIDHy試験)の結果が提示された。本試験において、ティブソボ群はプラセボ群と比較して、主要評価項目である無増悪生存期間(PFS)の有意な延長を示した(ティブソボ群2.7ヶ月、プラセボ群1.4ヶ月、ハザード比0.37、p<0.0001)。
上野先生は、「本薬は腫瘍を劇的に縮小させるタイプではないが、病勢が安定した状態(SD)が長期間続く『long SD』をもたらす点が特徴」と解説。PFSのKaplan-Meier曲線においても両群に差が認められ、長期間にわたって病勢が進行しない患者群が存在することが示された。また、プラセボ群からティブソボ群への切り替え(クロスオーバー)の影響を補正した解析(RPSFTモデル)では、全生存期間(OS)のハザード比は0.49となり、生存期間の延長を示唆する結果が得られた。国内で行われた12例の治験においても、66.7%(12例中8例)が病勢安定(SD)と判定され、海外試験と同様の傾向が確認されている。
安全性について上野先生は、「一般的な抗がん剤で見られるような強い副作用は少なく、患者さんのQOL(生活の質)も安定して維持されている」と語った。注意すべき副作用としては心電図上のQT延長(不整脈につながるおそれのある心電図異常)を挙げ、「投与初期には心電図のチェックをお勧めしています」と注意を促した。
希望の治療へつなげるために――患者視点から示された課題と提言
続いて登壇した日本胆道がん患者会代表の眞島さんは、国立がん研究センターの医師らと共に立ち上げた患者会活動を通じて寄せられた切実な声をもとに、医療環境における課題を語った。
眞島喜幸さん(提供写真)
眞島さんは、「医療は進歩してきている。しかし、その希望(新薬や適正な治療)につながらない患者さんが依然として存在する」と訴えた。診断時に難解な医療用語や英語表記が多く患者や家族が十分に理解できていない現状や、短時間になりがちな外来診療の中で納得のいく説明を受ける難しさを指摘し、「医療者には、もう少し時間を取って説明してほしいという思いがあります」と語った。
さらに眞島さんは、「かつてのように単に延命を目指すだけでなく、治療を続けながら生きていく時代だからこそ、患者や家族の価値観や日々の生活に寄り添う医療上の意思決定が求められている」と述べ、患者と医療者が共に治療方針を決める「シェアード・ディシジョン・メイキング(SDM)」の実践が不可欠であると主張した。一方で、日本におけるドラッグ・ラグやドラッグ・ロスの存在、公的な治験データベース(jRCT)の検索性の乏しさ(ひらがな検索でヒットしない等)など、新薬や治験へ至る過程の構造的な壁についても言及した。
その上で、眞島さんは患者会代表として、①診断当日から専門医への迅速な紹介と早期のゲノム検査へのアクセスの確保、②居住地域に関わらない治療・治験アクセスの確保(移動支援や分散型臨床試験DCTの推進)、③患者経験データ(PXD)や患者・市民参画(PPI)の活用による新薬開発・医療政策への反映、という3つの提言を発表し、関係機関へさらなる協力を呼びかけ、セミナーを締めくくった。
関連リンク:
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