国立がん研究センター中央病院は6月30日、報道関係者向け説明会を実施し、転移性脳腫瘍に対する新たな臨床試験の詳細を説明した。これは、転移性脳腫瘍の摘出手術に「光線力学的療法（PDT）」を併用し、その安全性と有効性を評価する第2相臨床試験を「先進医療B」として開始したものである。 転移性脳腫瘍の発生頻度は固形がん患者の約10〜40%といわれており、原発巣としては肺がんが最も多くみられる。治療では、基本的に3cm未満の病変には放射線治療が用いられ、3cm以上の病変には手術が行われる。手術による全摘出後は経過観察または放射線治療が選択されるが、転移性脳腫瘍には血管に沿った浸潤やびまん性浸潤を示すものもあり、手術で病変を摘出しても腫瘍細胞が周囲に残存することがある。全摘出後に経過観察を行った場合、6カ月後の局所再発率は初発例で34～56%、再発例で36%との報告もあり、摘出部の局所再発を抑える新たな治療法の開発が求められている状況だという。 こうした課題を踏まえ、脳脊髄腫瘍科 医長の大野誠先生は、局所再発を減らすことで得られるメリットとして「神経症状の出現を減らすこと」「QOLの維持につながること」「原発巣の治療が継続できること」の3点を挙げた。その上で、「初発および放射線治療後に再発した転移性脳腫瘍の摘出手術にPDTを併用し、摘出部の局所再発を軽減する治療法の開発を目指す」と、今回の臨床試験の目的を説明した。

PDTとは、光に反応する光感受性物質「タラポルフィン」を用いた治療法である。腫瘍細胞に集積した薬剤に特定の波長のレーザー光を照射すると、薬剤が反応して腫瘍細胞を選択的に破壊する。脳組織に浸潤した腫瘍細胞への選択的な薬剤集積が期待され、正常な脳組織への集積が少ないことが特徴だという。原発性悪性脳腫瘍や、一部の肺がん、食道がんでは、PDTがすでに保険適用されており、良好な治療成績が報告されている。 今回の臨床試験は、全摘出が可能と予想される18歳以上85歳以下の患者を対象にしており、以下の2つのコホートに分けられる。

• コホートA（初発の転移性脳腫瘍・30例）：非小細胞肺がん、乳がんなどを原発巣とする患者が対象。病変が4個以下で、摘出予定の病変の最大径が2cmを超え、その他は2cm以下であることが条件となる。
• コホートB（再発の転移性脳腫瘍・20例）：定位放射線治療後に再発した患者が対象。原発巣の組織型は問わず、摘出予定の病変の最大径が2cmを超えていることなどが条件となる。

両コホートとも、主要評価項目は治療後6カ月時点における摘出部の局所再発割合とし、副次評価項目として腫瘍内タラポルフィン濃度、全生存期間、有害事象発生割合などを設定しているという。 試験治療の具体的な流れとしては、以下が共有された。登録後、手術前日（手術の22～26時間前）にタラポルフィンを静脈に投与し、その後腫瘍摘出術とレーザー照射を実施する。術後1～3日後にMRI検査を実施した後は、約1週間の遮光管理を行う。タラポルフィンは腫瘍細胞に選択的に取り込まれるものの、皮膚や目などにもわずかに取り込まれることがあり、強い光が当たると障害を起こす可能性があるためだという。期間中は照度500ルクス以下の室内で過ごし、外出時には帽子やサングラス、手袋などを着用して直射日光を避ける必要がある。その後、光線過敏試験を実施し、異常が認められなければ遮光を解除し、試験治療終了となる。

脳脊髄腫瘍科 科長の成田善考先生は、原発巣がコントロールされていても、転移性脳腫瘍が原因で亡くなる患者は年間約3万人に上ると指摘。その上で、「転移性脳腫瘍は手術や放射線治療、薬物療法が進歩してきた一方で、手術後に再発した際の有効な治療法はない状況です。術後治療としてPDTが実用化されれば、新たな治療選択肢となる可能性があります」と同試験の意義について改めて述べるとともに、転移性脳腫瘍への適応拡大の実現につなげていきたいと今後の決意を語った。 関連リンク： 国立がん研究センター プレスリリース