株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC）は11月14日、同社と一般社団法人アライアンス・フォー・ラング・キャンサー（A4LC）が肺がん患者に対する遺伝子検査の実施率を共同調査した結果に基づく論文が医学雑誌「Cancer Medicine」に掲載されたと発表した。 論文「Patient-Initiated Nationwide Survey on Testing for Actionable Oncogenic Drivers in Non-Small Cell Lung Cancer in Japan」（筆頭著者・池田 慧氏＝神奈川県立循環器呼吸器病センター呼吸器内科 医長） この調査は、2019年1月から2022年12月に間に、ステージIVの非小細胞肺がんに罹患した患者（204病院15,719人）を対象として、2022年時点で分子標的薬が使用可能なコンパニオン診断検査の実施状況を調査。データはGHCが保有するDPC（診療群分類別包括払い）を用いた。 調査の結果、同期間に遺伝子検査を受けなかったステージIVの非小細胞肺がん患者の割合は21.5％～33.1％であった。一方で、2021年後半からはドライバー遺伝子の検査を5つ以上実施した患者の割合が大幅に増加していたという。 （画像はリリースより） 今回の調査結果について、GHCはプレスリリースにて「本調査により、ステージIVの非小細胞肺がん患者における多遺伝子検査の実施率が近年、全国的に上昇していることが明らかになりました。その一方、依然として2割以上の患者が遺伝子検査を行っていないという現状も分かりました。さらなる多遺伝子検査の実施率向上のため、より一層の啓発活動が必要であると考えられます」と述べている。 参照元： 株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン　プレスリリース