国立がん研究センターは3月14日、腹膜播種を伴う大腸がんに対する積極的切除（完全減量手術）の安全性を評価する臨床試験を2024年4月から開始すると発表した。 大腸がんは進行すると他臓器への転移や腹腔内にがん細胞が散らばる腹膜播種を起こす。腹膜播種は腹腔内に病変が散在しているため手術や放射線治療は難しいとされ、唯一の方法として全身化学療法が行われてきた。しかし、腹膜播種に対する抗がん剤の効果は限定的で、予後が著しく不良であるため、腹膜播種に特化した効果的な治療法の開発が求められている。 本試験で実施する完全減量手術は、腹腔内に広がった播種病変をすべて切除することで目に見える病変を完全に除去することを目指す方法である。生存期間の延長が示唆されており、欧米を中心に取り組む施設が増えているが、手術の難易度が高く、合併症が懸念されることから、日本ではがん専門施設でもほとんど行われてこなかった。 （画像はリリースより） 今回の臨床試験では、大腸がん腹膜播種と診断された75歳以下の成人で、全身麻酔下での手術に問題がなく、検査によって腹膜播種が手術で取り切れると判断された方を対象に完全減量手術を実施し、手術後6カ月までの有害事象を調査する。 研究期間は2024年4月から3年間の予定で、登録予定は20例だ。 同試験は、大腸癌腹膜播種に対する完全減量手術が日本において一般的な治療として実施できるものかどうかを科学的に評価する初めての試験であり、将来的には腹膜播種に対する標準治療の確立が期待される。 参照元：
国立がん研究センター　プレスリリース