株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC）と肺がん患者団体の一般社団法人アライアンス・フォー・ラング・キャンサー（A4LC）は8月21日、200病院のDPCデータから肺がん患者の遺伝子検査を分析、結果をまとめた白書「非小細胞肺癌患者におけるドライバー遺伝子検査実態調査―全国200病院のDPCデータ予備的解析結果―」を公開した。
近年、日本国内におけるがんによる死亡者数1位、罹患者数2位は肺がんであり、肺がんのうち非小細胞肺がんは、これまでに、8種類のドライバー遺伝子と17の薬剤が承認されている。これらの薬剤を使用するためには「コンパニオン診断検査」により、対応したドライバー遺伝子変異の検出が不可欠となる。
A4LC代表で肺がん患者の長谷川一男氏は、患者会活動を通して、「年々、新たなドライバー遺伝子に対応する新規薬剤が承認されるなか、新規薬剤の承認前に肺がんの遺伝子検査を実施した患者さんが、新たな薬剤の使用可能性にアクセスできていないのでは」との仮説を立案。患者会メンバーにアンケートを行ったところ、これを裏付ける結果が示唆されたという。
そこで長谷川氏は、がんサバイバーとしての繋がりがあったアキよしかわ（大腸がんサバイバー）が会長を務めるGHCに、同社が持つDPCデータとその解析ノウハウを用いた調査・解析を相談。今回の調査ならびに白書の公開に至ったとしている。
今回の白書では、2019年から4年間の非小細胞肺がん患者の遺伝子検査実施率は、おおよそ7割台を推移しており、2022年代からは複数の遺伝子検査を実施する比率も向上していると現状を分析。その一方で、2022年においてALK、ROS1、BRAF検査は EGFR検査と遜色のなく、7割弱程度の検査実施率を示したが、MET、RET、KRAS、NTRK検査は、実施率がまだ低い可能性が示唆されたとしている。このほかにも年代別、地域別の検査実施状況やがん遺伝子パネル検査（CGP）の実施率などにも触れられている。
（画像はリリースより）
同白書はGHCのウェブサイトよりダウンロードが可能。また、9月29日には同白書を監修した中川和彦氏（近畿大学病院がんセンター）、池田慧氏（神奈川循環器呼吸器病センター呼吸器内科）、高濱隆幸氏（近畿大学腫瘍内科）などが参加するメディアウェビナーを開催する。
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