イルミナ株式会社は8月1日、がんゲノム医療に対する意識調査を実施の結果を公表した。 同調査は、10～60代男女1,000人を対象にイルミナ社が実施したインターネット調査。がん遺伝子パネル検査の保険適用から4年が経過し、今年6月にはゲノム医療法が成立するなど、ゲノム医療の状況が転換点を迎える中、期待を寄せる声がある一方で、認知度の低さなど課題も明らかとなった。 まず、がんゲノム医療を認知していた人は1割未満（7％）にとどまった。また、パネル検査の実施が「標準治療が無いまたは局所進行もしくは転移が認められ標準治療が終了している固形がん」であることに関して、適切だと回答したのは全体の31.7％であった。一方で、検査実施の適切なタイミングは「がんと診断された時」との回答が最も多く（74.8％）、より早い段階での実施が求められていることが示された。 がんゲノム医療について知っていたと回答したのは全体の7％であり、遺伝子変異ががんの直接的な原因のひとつと認識している人は約半数にとどまった。 懸念点としては、「がんゲノム医療を実施できる施設が限られている」、「がん遺伝子パネルを受けても薬がない場合がある」、「標準治療がない人または終わった人しか保険適用できない」が上位に挙がった。一方で、期待を持つ声としては、「病気の診断や治療に役立つ」、「未解明の病気や希少疾患の解明をしてくれる」という意見が上位であった。 同結果を受けてイルミナ社日本法人ゼネラルマネージャーのアジュナ・クマラスリヤ氏は、「本調査ではゲノミクスの医療分野における高い期待が明らかになった一方、がんゲノム医療の恩恵をより多くの患者さんに届けるために多くの課題があることも浮き彫りとなりました。ゲノミクス技術を牽引するイルミナは、革新的な取り組みに注力すると同時に、ゲノミクスやがんゲノム医療に対する正しい知識を普及させることにより、疾病に苦しむ患者さんはもとより、誰にとってもゲノミクスやがんゲノム医療がより身近なものになるようにしていきたい」と述べている。 参照元：
イルミナ株式会社 プレスリース