9月12日、国立研究開発法人国立がん研究センターは、専門的ながん医療を行う全国のがん診療連携拠点病院等から収集した院内がん情報を用いて、2011年の1年間に診断された患者さんの3年を経過した生存率(2011年3年生存率集計)と、2008年、2009年に診断された患者さんについて、治癒の目安とされる5年を経過した生存率(2008から09年5年生存率集計)について報告書をまとめウェブサイトで公開した。

報告書のポイント

2011年がん診療連携拠点病院等院内がん登録3年生存率集計

・今回初めて、2011年院内がん登録データ(268施設)を用いて3年生存率集計を実施し、より早い段階での生存率情報を提供。

・3年相対生存率は、膵臓がんが15.1%と他の部位よりも低いことがわかった。

2008-09年がん診療連携拠点病院等院内がん登録5年生存率集計

・各医療機関が、自らの医療の質を見直すきっかけとなるデータを提供すること、国民に情報を公開することで、がん医療の透明性を確保すること等を目的として、がん診療連携拠点病院の生存率を集計(本集計は、2007年の症例より行っており、今回は3回目の報告)。

・今回の報告では、2008年、2009年の2カ年分のデータ(251施設)を用いて、ある程度の対象数を担保することでこれまでの部位別集計に加え、がん診療連携拠点病院等別に、主要5部位・病期別の生存率(注*)を集計した。

(注*) 当該生存率については、施設間で患者構成等に差があるため、各施設の生存率が直ちに当該施設の治療成績を示すわけではないこと、更に施設間の比較には適さないことに注意。

 70歳、80歳以上では5年の実測生存率と相対生存率の乖離が大きくなる(前立腺がん70歳実測生存率82.6%、相対生存率99.9%、80歳実測生存率56.1%、相対生存率95.0%)。
 →高齢のがん患者さんにはがん以外による要因の影響が大きい。

解説

(1)2011年がん診療連携拠点病院等院内がん登録3年生存率初集計

概要

多くのがんでは、5年後の生存状況が一つの治癒の目安としてこれまで用いられてきたため、これまで国立がん研究センターでは診断から5年後の生存率を報告してきた。

平成30年3月に閣議決定された第3期がん対策推進基本計画では、「国は、国民が必要な時に、自分に合った正しい情報を入手し、適切に治療や生活等に関する選択ができるよう、科学的根拠に基づく情報を迅速に提供するための体制を整備する」としていることから、今回初めてがん診療連携拠点病院等のデータを用い、5年生存率より早い段階の3年生存率集計を行なった。

今回の集計においては、胃、大腸、乳房、肝臓、肺の主要5部位に加え、食道、膵臓、前立腺、子宮頸部、子宮体部、膀胱の6部位を加えた11部位について、部位・病期別等に生存率を集計した。

集計方法

集計対象施設
306,381件268施設

・2016年7月時点のがん診療連携拠点病院等427施設で初回治療を開始したがん症例を調査対象とし、そのうちデータが提供された330施設の中で、2011年診断例の全がんでの生存状況把握割合が90%以上であった268施設

集計対象例
・2011年1月1日から12月31日までの1年間にがんと診断された例

・自施設で初回治療を開始した例で、悪性新生物<腫瘍>(脳・中枢神経系良性腫瘍を含む)かつ年齢が0から99歳であった例

集計項目
全体集計
部位別(胃、大腸、乳房、肝臓、肺、食道、膵臓、前立腺、子宮頸部、子宮体部、膀胱)、性別、年齢階級、病期(がんの進行状況)等

集計のポイント

がん診療連携拠点病院等のデータでは、初めて3年生存率を集計
がん診療連携拠点病院等306,381件、268施設について集計を行なった。

病期別に生存率を集計
2011年診断例について、病期別に3年実測生存率と相対生存率を集計した。

集計結果のポイント

全がんの3年生存率
実測生存率は66.3%、相対生存率は71.3%であった。

部位別の3年生存率
膵臓がんの3年相対生存率は15.1%にとどまった。(図1)

(2)2008-09年がん診療連携拠点病院等院内がん登録5年生存率集計

概要

がん診療連携拠点病院における5年生存率は、2007年診断症例より集計を開始し、主要5部位(胃、大腸、肝臓、肺、乳房)と食道、膵臓、子宮頸部、子宮体部、前立腺、膀胱について拠点病院全体および都道府県別集計を公表している。

今回3度目の報告となる2008-09年診断症例では、都道府県別・施設別集計においても、部位・病期別に集計を行なった。

施設別生存率は患者の年齢、手術の有無、併存疾患の有無やその程度など、様々な背景に影響されて、大きく変動するため、都道府県および施設のコメントと性別、年齢、病期、手術の有無、組織型(肺がんの場合)についても合わせて提示している。

集計方法

集計対象施設
501,569件251施設

・2016年7月時点のがん診療連携拠点病院等427施設で初回治療を開始したがん症例を調査対象とし、そのうちデータが提供された315施設の中で、2008年、2009年診断例の生存状況把握割合が90%以上の251施設を集計対 象とした。

・対象例数が30例以上の場合に公表(一般に対象例数が30例未満の場合、推定された生存率の信頼性が低くなるため本集計では非公表)。

集計項目
全体集計
部位(胃、大腸、肝臓、肺、乳房、食道、膵臓、前立腺、子宮頸部、子宮体部、膀胱)、性別、年齢階級、病期(がんの進行状況)等

都道府県・施設集計
部位(都道府県別集計は上記同様、施設別集計は胃、大腸、肝臓、肺、乳房の主要5部位のみ)
病期(がんの進行状況)

集計結果のポイント

全がんの5年生存率
・施設全体での全がんの5年実測生存率は58.5%、相対生存率は65.8%でした。性別の割合は男性が58%、女性が42%でやや男性が多く含まれていた。
診断時の年齢は、男女とも70歳代が最も多く、70歳代、80歳以上を合わせると約47%の割合であった。

・全国の推計を示す地域がん登録の集計値(2006から2008年診断例)をみると、5年相対生存率は、胃がん64.6%、大腸がん71.1%より若干高く、がん専門施設の集計である全国がんセンター協議会(全がん協)の5年相対生存率(2007から2009年)は、胃がん74.5%、大腸がん76.0%より若干低い傾向が見られた。
これは、施設により対象患者の背景(年齢、手術の有無、併存疾患の有無やその程度等)が異なることに影響しているものと考えられる。
これに加え、全がん協では15歳から95歳までを集計対象としていることなどの集計方法による影響もあると考えられる。
対象者による差があるものの、全体として生存率には大きな差はなかった。

部位別の5年生存率
・膵臓は、実測生存率が8.9%、相対生存率が10.0%と低くなっている。

・女性乳房は、I期、II期が多く、また他の部位と比較して、比較的に若い世代が多くなっている。
 他の部位においても、今後は10年生存率を算出していく予定だが、乳房では特に若い世代が多いことを考えるとより長期的な視野で見ていくことが重要と考えられる。

・前立腺は、相対生存率がほぼ100%となっている。
病期別にみても、I期、II期、III期ともに相対生存率は100%を超えている。
この結果をみると、前立腺がんの患者さんと、日本人全体で比較したとき、5年後に生存している割合はほとんど変わりがないと考えられる。
 (図3)

都道府県別集計
・都道府県によって、調査参加施設、集計対象施設には偏りがあり、単純に都道府県間を比較することはできない。

・生存率には患者背景の差(年齢、手術の有無、併存疾患の有無とその程度等)が大きく影響するため、都道府県・施設の特性(高齢者・基礎疾患のある患者を主に診療している等)を併せて理解する必要がある。

参照:国立がん研究センターリリース

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