2025年11月28日より、「がんプラス」の事業は、株式会社QLifeから、同じエムスリーグループである3Hメディソリューション株式会社に譲渡され、「がんプラス」に掲載されていた一部のコンテンツは3H社が運営するがん情報サイト「オンコロ」に、引き継がれます。 「オンコロ」では、臨床試験情報や専門医による解説など、質の高い情報が提供されております。今後はこちらをご活用いただければ幸いです。 文：がん＋編集部

2種の細菌による新たながん治療、「AUN（阿吽）」を開発

　北陸先端科学技術大学院大学は2025年8月6日、第一三共株式会社および筑波大学との共同研究により、2種類の細菌が連携してがん細胞を選択的に攻撃する新たな治療アプローチ「AUN（阿吽）」の開発に成功したと発表しました。 　従来のがん免疫療法は、T細胞やB細胞などの免疫細胞の力が不可欠とされてきました。しかし、化学療法や放射線治療を受けた患者さんの多くは免疫不全状態（免疫細胞の力が弱まっている状態）にあり、免疫療法の効果が制限されるという課題がありました。 　今回開発された「AUN」は、腫瘍内に常在するProteus mirabilis（阿形（A-gyo））と光合成を行うRhodopseudomonas palustris（吽形（UN-gyo））という2種の天然細菌を使用します。この2つの細菌が”阿吽（あうん）の呼吸”のように協調し、がん特有の環境に誘導されて腫瘍の血管やがん細胞を選択的に破壊します。正常組織への影響を最小限に抑えながら、がん組織だけを効果的に攻撃できる可能性が示されました。 　マウス実験では、免疫細胞が機能しにくい状態でも効果が確認され、重篤な副作用であるサイトカインストームの発生も回避できる可能性が示されました。免疫不全状態にあるがん患者さんへの新たな選択肢につながることが期待されます。 参考リンク 北陸先端科学技術大学院大学　プレスリリース

進行直腸がんにおける術前治療の効果、血液検査で予測できる可能性

　がん研究会有明病院は2025年8月8日、進行直腸がんに対する術前治療の効果を血液中の循環腫瘍DNA（ctDNA）で予測できる可能性を発見したと発表しました。 　この研究は、進行直腸がん患者さん64人を対象に、手術前の集学的治療（TNT）とその後の治療選択における血液マーカーの有用性を検証したものです。TNTで十分な治療効果が得られた患者さんには、手術を行わずに経過観察する非手術治療（NOM）という「切らずに治す」選択肢があります。NOMにより直腸切除による排便障害や肛門機能低下を避けることで、患者さんの生活の質向上が期待されています。 　研究グループは、がん細胞から血液中に放出されるDNA断片であるctDNAを測定しました。治療開始時には98.4％の患者さんでctDNAが検出されましたが、TNT終了後には30％まで低下しました。さらに、TNT終了時点でctDNAが陽性の場合、残存腫瘍の存在を高精度で予測できることも明らかになりました。また、ctDNA陽性の患者さんでは再発リスクが高く、予後不良と関連していることもわかりました。 　一方、NOM中の局所再増大の検出感度は40％にとどまり、MRIや内視鏡などの画像診断との併用が必要であることも示されました。この研究成果により、血液検査による治療効果の予測と、より安全で効果的な非手術治療の実現への道筋が見えてきました。 参考リンク がん研究会有明病院　プレスリリース

再発または難治性の多発性骨髄腫に新たな治療選択肢、「タービー」発売

　ヤンセンファーマ株式会社は2025年8月14日、再発または難治性の多発性骨髄腫に対する治療薬として、トアルクエタマブ（製品名：タービー(R)皮下注3mg、同40mg）を発売したと発表しました。 　多発性骨髄腫は治癒困難な血液がんで、再発を繰り返すたびに治療効果が低下し、奏効持続期間も短くなる傾向があります。日本では年間約7,800人が新たに診断され、約4,300人が亡くなっています。 　トアルクエタマブは、GPRC5DとCD3を標的とする二重特異性抗体です。T細胞表面のCD3受容体と、多発性骨髄腫細胞表面に高発現するGPRC5Dに結合し、がん細胞を攻撃します。標準的な治療が困難な、再発または難治性の多発性骨髄腫患者さんが対象となります。 　同剤の承認は、国際共同第1/2相MonumenTAL-1試験（MonumenTAL-1試験）と国内第1相MMY1003試験の結果に基づき行われました。第1/2相MonumenTAL-1試験の日本人コホート解析では、免疫調節薬、プロテアソーム阻害剤、抗CD38モノクローナル抗体製剤を含む少なくとも3つの標準的な治療歴を有する患者さんに対し、追跡期間中央値13.4か月において全奏効率77.8％、55.6％が完全奏効以上を達成しました。 参考リンク ヤンセンファーマ株式会社　プレスリリース