新型コロナウイルスの状況下における、
がん患者さんの
治療の悩みに回答していきます。
がんの発見が遅れ、手遅れになるのが怖いです。がん検診は受けた方がいいのでしょうか？また、受けられるのでしょうか？
胃がん/50代男性
監修医より
アドバイス
がんの発見が遅れないように、がん検診は受けた方がいいです。がん検診が予定されている場合にはそのまま受診していただくことをお勧めします。一時期、プロテクターなどの医療資材が不足しましたが、現在、不足部分は補えており、がんの検診が行われている医療機関も新型コロナ感染症に対する対策は十分に取られています。第1波が起こった時には重症感染者数も多くなり、急がない人は少し検査を待ってもらっていましたが、現在は落ち着いてきたため、受診の呼び掛けも行っています。安心してがん検診を受診していただければと思います。
中川 和彦 先生／近畿大学医学部 内科学腫瘍内科部門 主任教授
（取材日：2020年7月20日）
肺がんで左下葉切除後3カ月が経ちました。新型コロナウイルスが蔓延している中で特に気をつけることはありますか？
肺がん/60代男性
監修医より
アドバイス
左下葉という大きな部分切除をされているので、新型コロナ感染症に罹ってしまったら予備能力（肺活量の限界値）が低く、重症化することも考えられます。従って罹らないように万全の注意を払う必要があります。基本的には頻繁な手洗い、マスク、ソーシャルディスタンス、規則正しい生活をしていただくことが大事です。
食事をきちんと摂り、夜も睡眠をしっかり取り、人混みにならないような形で身体を動かしていただければと思います。手術をしてよくなったという幸せを味わいながら、おびえすぎず充実して、楽しんで暮らしていきましょう。
中川 和彦 先生／近畿大学医学部 内科学腫瘍内科部門 主任教授
（取材日：2020年7月20日）
分子標的薬の治療を受けています。もし新型コロナウイルスに罹ったら現在受けている分子標的薬の治療は中断されてしまうのでしょうか？
肺がん/40代男性
監修医より
アドバイス
一時的には中断されます。分子標的薬や免疫チェックポイント阻害剤の治療では、間質性肺炎が起こることがあります。分子標的薬による薬剤性肺炎であっても新型コロナウイルスによる肺炎であっても分子標的薬の投与は一旦中止し、炎症症状が軽減したら再開します。分子標的薬はある程度の効果が持続するので多少休薬をしても大きな問題は起こらない場合が多いです。
例えば、分子標的薬を使用していて皮疹などの副作用で2週間ほど休薬することはあります。そのため、新型コロナウイルス感染症に罹った場合に一時休薬をすることは大きな問題にならないと考えています。心配せず主治医の指示に従ってください。
中川 和彦 先生／近畿大学医学部 内科学腫瘍内科部門 主任教授
（取材日：2020年7月20日）
次の治療に治験も考えていました。医療機関が逼迫しているこの状況で治験は行われているのでしょうか？
尿管がん/60代男性
監修医より
アドバイス
日本では治験が止まった事例は現状ではありません。また、新たに治験の組み入れも行われていますので、医療機関が逼迫していると言われる現在の状況でも治験にはそれほど大きな影響を与えていません。おそらくがんの治験は、行うべきがん治療の一つの選択肢として認識されているからだと考えます。
一方、アメリカやヨーロッパでは治験の募集が滞っており、その分日本やアジアで予定以上の参加者の枠が振り分けられているということもあります。いずれにせよ今のところ影響を受けていないといえます。
中川 和彦 先生／近畿大学医学部 内科学腫瘍内科部門 主任教授
（取材日：2020年7月20日）
抗がん剤治療に影響はありますか？
肺がん/40代男性
監修医より
アドバイス
過去14日以内に化学療法などの全身に影響を与える治療を受けた患者さんは、重症化のリスクが高まると言われていますが、それ以外の方はあまり影響がないのではないかと言われています。また、コロナウイルス感染症の患者さん自体、全体で約8割の方が回復します。化学療法などを受けていてがん患者さんが重症化しやすいと言っても、重症化せずに回復する方のほうが圧倒的に多いと考えられます。
山本 信之 先生/和歌山県立医科大学 呼吸器内科・腫瘍内科(内科学第三講座)教授
（取材日：2020年7月22日）
多発性の肺がんで2度目の手術から半年経過観察しています。現在若干の胸水が認められていますが、もしコロナウイルスに感染し肺炎を引き起こしたら重症化しますか？
肺がん/60代女性
監修医より
アドバイス
コロナ肺炎の最も大きな死亡リスクは、年齢です。また、がんの診断から1年以内の場合は、1.7倍程度と言われております。また、残存している肺の機能にもよりますが、それが低い場合に、肺炎に罹った場合に、肺の予備能力が少ないため、重症化する危険性はあります。
あなたがコロナ肺炎に罹った場合には、一般的な人と比較すると、重症化するリスクは、少し高くなると考えておかれたほうがよろしいかもしれません。
山本 信之 先生/和歌山県立医科大学 呼吸器内科・腫瘍内科(内科学第三講座)教授
（取材日：2020年7月22日）
コロナなどの受け入れ患者が増えて医療機関が逼迫した場合、今行っている2泊3日の入院で点滴を受ける治療ができなくなり、通院治療になると言われました。治療効果は一緒なのでしょうか？
大腸がん/50代女性
監修医より
アドバイス
治療方法が変わらないかぎり、治療効果は一緒です。ただし、通院治療に変わるにあたり、使用する薬剤が変わる可能性もあります。そうなると治療効果にも違いが出る可能性がありますので、主治医に確認しましょう。
山本 信之 先生/和歌山県立医科大学 呼吸器内科・腫瘍内科(内科学第三講座)教授
（取材日：2020年7月22日）
発熱や呼吸困難などの症状があった場合は、通院している病院に連絡をした方がいいですか？受診相談窓口に電話をした方がいいですか？
卵巣がん/40代女性
監修医より
アドバイス
発熱や呼吸困難といった症状が、現在の治療の副作用として出ている可能性もありますので、まずは通院している病院に連絡し、判断を仰いでください。
山本 信之 先生/和歌山県立医科大学 呼吸器内科・腫瘍内科(内科学第三講座)教授
（取材日：2020年7月22日）
外来患者さんを減らしているとのことで、通常1カ月に1回だった通院の予定が2カ月になったのですが、治療・病状に問題はないでしょうか？通院間隔が空いているうちに症状があったり、増悪した場合はどうすればいいですか？
乳がん/50代女性
監修医より
アドバイス
検査結果などを確認して病状と感染のリスクを考慮して医師が通院の間隔をお伝えしていると思います。ただし、病状に変化があった、症状が出たなど、普段と違うと思うことがあったら、事前に病院に連絡した上で主治医にかかるようにして下さい。症状を聞いて、医師が必要と判断すれば診察・治療は受けられます。
ただし、不安だからと言って連絡なしに医療機関に行くことは避けてください。待ち時間が長くなるだけでなく、通院による感染のリスクが拡大します。
山本 信之 先生/和歌山県立医科大学 呼吸器内科・腫瘍内科(内科学第三講座)教授
（取材日：2020年7月22日）
分子標的薬を使用していますが、新型コロナウイルスに罹りやすい、重症化しやすいなど影響はありますか？
肺がん/50代女性
監修医より
アドバイス
がん種や分子標的治療薬の種類によって異なりますが、多くの分子標的治療薬は治療を継続してもコロナウイルスへの感染リスクは高くなることはないと予測されています。特にがんの増殖に不可欠な分子をターゲットにした分子標的治療薬（EGFR遺伝子変異を持つ肺がんに対するEGFR阻害薬、BRAF遺伝子変異を持つ肺がん・悪性黒色腫に対するBRAF阻害薬＋MEK阻害薬併用療法など）の場合、治療によるメリットが大きいと考えられるため治療の継続をお勧めします。
一方で、考えうるデメリットとしては、分子標的治療薬の副作用である肺炎（薬剤性肺炎）が起こった場合、新型コロナウイルス肺炎と区別がつきにくく、肺炎に対する治療が遅れる可能性がある、一部の分子標的治療薬（mTOR阻害薬、CDK阻害薬や細胞傷害性抗がん薬と併用する血管新生阻害薬など）では、副作用による白血球減少のため新型コロナウイルス感染症の発症リスクが高まる可能性があると懸念されています。しかし、これらの薬剤で罹患しやすくなるというデータは、これまでのところ報告されていません。
前門戸 任 先生／岩手医科大学 内科学講座 呼吸器内科分野 教授
（取材日：2020年7月16日）
免疫チェックポイント阻害薬を使用していますが、新型コロナウイルスに罹りやすい、重症化しやすいなど影響がありますか？
肺がん/30代男性
監修医より
アドバイス
免疫チェックポイント阻害薬によりコロナウイルスへの感染リスクが高まるデータは今のところありません。ですので、免疫チェックポイント阻害薬を中止する必要はありません。
一方、デメリットとしては、先の分子標的薬に対する回答と同じく、免疫チェックポイント阻害薬の副作用である薬剤性肺炎が起こった場合、新型コロナウイルスによる肺炎と区別がつきにくく肺炎に対する治療が遅れる可能性は、理論上あり得ます。そのため、免疫チェックポイント阻害薬投与中に新型コロナウイルスに感染すると重症化リスクが高まる可能性は、否定できないというのが現状です。
このため実際に免疫チェックポイント阻害薬継続の可否にあたっては、治療のメリットとデメリットについて主治医とよく御相談ください。
前門戸 任 先生／岩手医科大学 内科学講座 呼吸器内科分野 教授
（取材日：2020年7月16日）
どんな時に主治医と相談したらいいですか？
肺がん/40代女性
監修医より
アドバイス
がんの治療や受診の延期や中止については、主治医と相談する必要があります。不安に思うことがあれば、状況に応じた適切な対応が取れるよう、主治医と相談しましょう。また、今後の治療方針や予定についても主治医と話し合うのが良いでしょう。多めに内服薬をもらえるか、熱が出た時の解熱剤をもらえるかなどについても聞いておくと安心につながりますし、いざというと時に困りません。
前門戸 任 先生／岩手医科大学 内科学講座 呼吸器内科分野 教授
（取材日：2020年7月16日）
がん症状の増悪で化学療法のために入院しています。院内感染が怖いのですが、入院中に気を付けることはありますか？
肝臓がん/40代男性
監修医より
アドバイス
院内感染を起こさないようにどこの病院でも注意しています。それでも新型コロナウイルスに感染していながら無症状で他の病気のために入院してくる患者さんがいる可能性は０ではありません。また、たまたま外来診療に来ている可能性もあります。そこから考えるとまず、外来には用事がなければ行かないことが大事で、検査などの導線で不特定多数の方と接する機会がある場合は、前後で手洗いもしくは手指消毒をしましょう。
無症状の感染者からの感染は飛沫感染だけでなく、接触感染を防ぐことが重要です。飲んだり食べたりする前には必ず手洗い・手指消毒をしましょう。
前門戸 任 先生／岩手医科大学 内科学講座 呼吸器内科分野 教授
（取材日：2020年7月16日）
現在EGFR阻害薬で治療中です。耐性が出る前に次の治療決定のためにセカンドオピニオンを県外の大学病院で受けようと思っていました。この状況下で外出せず、耐性が出てきてからセカンドオピニオンを受けるべきか、緊急事態宣言が解除された今余裕を持ってセカンドオピニオンを受けておくべきですか？
肺がん/50代女性
監修医より
アドバイス
セカンドオピニオンは非常に重要な選択肢ですが現在、医療機関によっては、セカンドオピニオンの対応が難しい場合があることをご理解ください。電話等の相談で対応できるようであれば、セカンドオピニオンの代替とすることを主治医と検討してください。複数の大学病院でオンラインセカンドオピニオン外来が開かれています。タイミングも含めて主治医に相談してみることをお勧めします。
前門戸 任 先生／岩手医科大学 内科学講座 呼吸器内科分野 教授
（取材日：2020年7月16日）
コロナウイルスに罹患しやすい患者背景はありますか？
肺がん/60代女性
監修医より
アドバイス
コロナウイルスの罹患しやすさに関係する患者背景に関しては、実はあまり分かっていません。最近の感染の70％が若者であることからもわかるように、誰でも罹患する可能性があるという理解が正しいと思います。むしろ罹患するかどうかは、ウイルスの量や感染防御をしていたかどうかの要因が大きいですので、通常の感染を防ぐ対策を施すことで罹患の可能性を最小化できると思います。
佐々木 治一郎 先生／北里大学医学部附属新世紀医療開発センター 教授
（取材日：2020年7月23日）
コロナに罹った場合、コロナの治療とがんの治療は同時に出来るのでしょうか？
乳がん/50代女性
監修医より
アドバイス
コロナに限らず、感染症に罹患した場合はがんの治療が制限されるのが一般的です。まずは感染症の治療を優先し、症状や治療効果をみながらがんの治療の再開を検討します。ただし、がんの治療によってはコロナの治療と並行して行うものもありますので、主治医の説明を聞いてください。
佐々木 治一郎 先生／北里大学医学部附属新世紀医療開発センター 教授
（取材日：2020年7月23日）
コロナの影響で延期している手術は今後どのような状況になったら行われますか？
上行結腸がん/60代女性
監修医より
アドバイス
地域ごとに新型コロナウイルス感染の状況が異なりますし、病院の感染対策や感染者受け入れ状況も異なります。したがって、手術の延期や再開については病院ごとで対応が異なりますのでそのことはまず認識しておいてください。
緊急事態宣言の状況では、多くの施設で早期がんなど緊急で手術を行う必要がないと判断された手術が延期されました。これは、手術を契機とした新型コロナウイルスの院内感染の防止や、感染時の重症化の予防など、がん患者さんを守るための判断でした。また、新型コロナウイルス肺炎患者増加により、集中治療室の確保や人工呼吸器等を扱う麻酔科医師の確保など医療崩壊を防ぐ意味合いもありました。さらに、医療従事者への感染の危険性が高い一部の手術では、手術のメリットとリスクのバランスも考え、手術に代わる代替治療を選択された場合もありました。
緊急事態宣言が解除された今、徐々に手術が再開され、現在は通常に近い件数が実施されています。しかし、今後また感染者が増加した場合は、施設によっては前回と同様の手術延期が行われる可能性があります。手術の延期は、がん治療の延期というデメリットと患者さんのコロナ感染のリスクの回避というメリットを患者さんごとに検討したうえで決定されています。仮に一旦延期されていた手術でも、感染拡大の波が小さくなり通常診療に戻ってくれば適切な時期に行われます。また、緊急を要する手術が延期されることはないので安心してください。
佐々木 治一郎 先生／北里大学医学部附属新世紀医療開発センター 教授
（取材日：2020年7月23日）
都内の病院に通院していますが、電車やバスなどが混み感染が怖いです。転院を考えていますが、可能でしょうか？また、症状が落ち着いていたら通院間隔を自分で調整することはできますか？
悪性リンパ腫/40代女性
監修医より
アドバイス
まず重要なこととして、電車やバスで明らかにクラスターが発生したという報告はありません。ほとんどのクラスターは発声を伴う会食やイベントで生じています。ですので、感染防御（マスクや発声・飲食の回避）さえしておけば、都会でも田舎でも公共交通機関で罹患するリスクは変わらないと思います。
もちろん、人口が少ない方が安心という理由で転院するという選択肢もあるでしょう。その場合、元の病院で受けていた治療と全く同じ治療が受けられるかどうかは、施設や機器の都合によるところもあるので分かりません。また、転院先の病院でまったく同じ治療を継続できる場合でも、医療データを提供したり追加で検査を行ったりと、今まで行われていた治療を継続するまでの準備にも時間がかかります。転院先が近隣で確保可能かどうか、まずは主治医に相談してみてください。治療の中断期間が長引くと再発のリスクを高めることになりますので、適切な転院先が見つからない場合は、混雑の時間をさける、予防策を講じるなどの工夫をしながら元の病院での治療を継続することをお勧めします。
診察の延期がいいのか、予定通り行った方がいいかについても、がんの種類や体の状態、治療の目的や状況などによりますので、自分で判断せず、主治医に判断を仰いでください。コロナウイルスへの感染リスクが高くなっている可能性を鑑み、不要な受診は延期する、あるいは電話・オンライン診療を利用するなどの対策を講じ、リスクを下げる取り組みをしている病院もあります。自分で判断せず、まずは主治医に相談してみてください。
佐々木 治一郎 先生／北里大学医学部附属新世紀医療開発センター 教授
（取材日：2020年7月23日）
医療者の方が感染しているというニュースも聞きます。そんな中通院や入院で医療者から移ってしまうことが怖いです。
GIST/50代男性
監修医より
アドバイス
病院も最大限に気をつけながら治療を行っています。万が一、病院の中に感染者の病棟があったとしても、リスクの高い疾患を扱う病棟などとは、切り分けて対応していますので、過剰な心配をする必要はありません。また通院に関しては、病院自体患者さんが集まるところなのでリスクはゼロではありませんが、それを回避するために診療を縮小したり通院間隔を延長したりと対策を講じています。また、医療者に関しては検温や症状の確認、検査で陰性が出るなど、基準を満たさなければ出勤できない状況なので、過度の心配は不要です。
佐々木 治一郎 先生／北里大学医学部附属新世紀医療開発センター 教授
（取材日：2020年7月23日）
Q&A監修医プロフィール
1983年熊本大学医学部卒。国立がんセンター中央病院内科、近畿大学腫瘍内科などを経て、2007年より現職。がんの新薬、分子標的薬などの臨床試験に積極的に取り組み、日本における質の高い腫瘍内科の確立を目指す。多施設共同臨床試験グループである西日本がん研究機構の理事長でもあり、日本肺癌学会理事でもある。
1989年和歌山県立医科大医学部卒。国立がんセンター中央病院内科、近畿大学第四内科、静岡がんセンターなどを経て2013年より現職。同院の腫瘍センター長、臨床研究センター長も併任。胸部悪性腫瘍の内科的治療の開発、バイオマーカーの研究などに携わる。西日本がん研究機構の副理事長、日本肺癌学会理事も務める。
1989年自治医科大医学部卒。2002年東北大学大学院医学部卒。東北大学病院遺伝子・呼吸器内科、宮城県立がんセンター呼吸器内科を経て2018年より現職。肺がんの分子標的薬に関する研究を専門としている。北東日本研究機構の副代表理事でもあり、日本肺癌学会理事でもある。
1991年熊本大学医学部卒。熊本大学付属病院呼吸器内科、がん診療センター、米国テキサス大学M.D.Anderson Cancer Centerへの留学などを経て2014年より現職。北里大学病院集学的がん診療センター長、副院長（経営戦略・広報担当）も併任。臨床腫瘍学、呼吸器腫瘍学、緩和医療学が専門分野。日本癌治療学会の代議員、日本臨床腫瘍学会の協議員、日本肺癌学会の評議員である。日本肺癌学会では緩和ケアや患者向けガイドラインの作成にも携わる。